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2024.10.15
不動産売却の「よくある質問」をまとめてみました

不動産売却は初めての方にとって難しそうな印象を持たれることが多いですが、よくある質問とその回答を確認することで、スムーズに進めることができます。ここでは、特によくある6つの質問についてご紹介します。質問（1）不動産売却の前に準備すべきことは何ですか？不動産売却を行う際には、以下の資料を準備しておくとスムーズに進められます：登記識別情報：法務省から発行されます。土地の権利証：自宅で保管されているか、担当の司法書士が管理しています。土地の測量図面建物の図面これらの資料を事前に集めた後、不動産仲介会社を探し始めましょう。質問（2）売出価格はどうやって決まりますか？売出価格は以下の要素を踏まえて決まります：市場価格：同様の物件がどの程度の価格で取引されているか。物件の特性：立地や建物の状態。買主のニーズ・要望不動産仲介会社のスキル・経験不動産仲介会社から査定価格を出してもらい、売主の希望価格を参考に調整するのが一般的です。質問（3）家に住みながら不動産売却を行えますか？ほとんどの方が住みながら不動産売却を進めています。ただし、以下の点に注意が必要です：売主が内覧対応を行う必要があります。不動産の引き渡しまでに家具・家電を移動・処分しなければなりません。質問（4）不動産売却をする際にはどういった費用がかかりますか？不動産売却にかかる費用は以下の通りです：仲介手数料：不動産仲介会社に支払う費用。司法書士報酬：抵当権の抹消などの手続きにかかる費用。税金：印紙税、所得税、住民税。また、測量費用やリフォーム費用が必要な場合もあります。質問（5）不動産売却を行った際には「確定申告」が必要ですか？不動産売却後には確定申告が必要です。譲渡所得に関する所得税・住民税の申告を行う必要があります。経費として計上できる費用のレシートや領収証を保管しておきましょう。質問（6）売却できるまでにどれくらいの期間が必要でしょうか？不動産売却は通常3ヶ月から6ヶ月で完了します。ただし、売出価格や不動産仲介会社の選択によっては、6ヶ月以上かかる場合もあります。不動産売却に関するよくある質問をご紹介しました。これらの情報を参考にして、不安を解消しながら売却活動を進めていきましょう。
2024.10.10
不動産売却のやり方は？家・土地を売る手順を紹介

不動産売却は人生の大きなイベントであり、初めての方が多いと思います。動き方が分からないのは仕方のないことですが、失敗は避けたいものです。そこで、不動産売却の方法を6つの手順に分けてご紹介します。ステップ（1）相場を調べるまず、自身が売ろうとしている住宅の相場を調べましょう。相場を知ることで、次のステップで探す不動産仲介会社の査定額が妥当かどうかを判断する材料となります。方法： SUUMOなどのポータルサイトを利用し、似た条件の物件価格を参考にしましょう。同じ条件の家は見つからないため、似た物件の価格をいくつかピックアップして平均価格を出すことをおすすめします。国土交通省地価公示・都道府県地価調査を利用して、土地の相場を調べます。市町村および番地を含めた詳しい地価が確認できます。ステップ（2）不動産仲介会社を探す不動産売却を依頼する不動産仲介会社を探しましょう。実績や口コミ評価を参考にし、住宅の査定を依頼して、複数の会社の査定額を比較検討することが重要です。ポイント：複数の会社を比較して、実績や評価が高い会社を選びましょう。不動産仲介会社が決まったら、「媒介契約」を締結します。売却条件や報酬について確認し、契約書を取り交わします。ステップ（3）販促活動・内覧対応を行う媒介契約を交わした後は、不動産が売れるまでの作業を不動産仲介会社に任せます。希望価格で売れるように、次のような販促活動を行います。販促活動：インターネット広告店頭広告チラシ投函買主候補者が現れた際には、内覧対応が必要です。空き家の場合は不動産仲介会社のスタッフが対応しますが、居住中の場合は売主も同席するケースがあります。ステップ（4）売買契約を結ぶ買主が決まったら、売主と買主で「売買契約」を取り交わします。売主が不動産の所有権を移転し、買主が代金を支払うと誓う契約です。契約時には、売却価格の5～10%を手付金として支払い、残りの代金は引き渡しの際に支払います。ステップ（5）不動産を引き渡す売買契約を締結したら、次の手続きを済ませたのちに不動産を引き渡します。手続き：手付金を除く残りの代金の支払い所有権移転手続き抵当権の抹消手続き売却する住宅内の荷物をすべて移動し、不要な荷物を残さないようにしましょう。ステップ（6）確定申告する不動産売却の翌年の2月16日～3月15日に確定申告が必要です。不動産売却によって得られた「譲渡所得」にかかる「所得税・住民税」を納税します。確定申告を行わないと追徴課税が行われるため、必ず実施してください。会社員の場合、所得税・住民税が変動するため、年末調整の書類作成に合わせて担当者に確定申告のことを伝えておくのがおすすめです。以上、不動産売却の6つの手順を説明しました。初めて不動産売却を行う方も、この手順を参考にして希望どおりの価格で不動産を売却してください。 4o
2024.10.10
マンション選びのポイント

マンションを選ぶ際に考慮すべきポイントは多岐にわたりますが、今回は特に優先度が高い要素に焦点を当ててご紹介します。不動産業者の視点から見て、「貸しやすい」「売りやすい」といった資産性を重視した内容です。 1. 自分で変えられない要素環境：景色や日当たり、風通し：これらはお金では解決できないため、慎重に確認する必要があります。これらの要素は住み心地や資産価値に大きく影響します。 2. 管理体制マンションの資産価値は管理体制の質に大きく左右されます。適切に管理された建物は築年数を経過しても資産価値を維持できます。確認すべきポイント：共用部の清潔さ：ゴミ捨て場やエレベーターの床が清潔であること。共用部の鉄部の錆の有無：錆が多い場合は管理が行き届いていない可能性があります。駐輪場の放置自転車の量：放置自転車が多い場合も管理が行き届いていない可能性があります。 3. 間取りデッドスペースの少なさ：廊下面積：廊下面積が少ない方が有効な居室面積が増え、効率的な間取りになります。家事のしやすさ：家事が捗るレイアウトになっているかを確認します。収納の位置：適切な位置に収納があること：洗面台の周辺、キッチン周り、玄関～廊下にかけてなど、使用する場所の近くに収納がある方が効率的です。量だけでなく、位置も重要です。まとめマンション選びでは、特に「自分で変えられない要素」と「管理体制」が重要です。環境や管理体制の質が資産価値に大きく影響するため、慎重に確認することが必要です。また、間取りに関してもデッドスペースの少なさや収納の配置などを考慮すると、快適で効率的な生活が送れるマンションを選ぶことができます。皆さんもマンションを検討する際には、これらのポイントに注意して確認してみてください。
2024.10.05
不動産売却のメリット・デメリットをわかりやすく解説

不動産売却を検討している方にとって、その決断には多くの考慮事項が伴います。不動産を売却することで得られるメリットや、逆に考慮すべきデメリット、そして見落としがちなリスクについて理解しておくことは非常に重要です。以下では、不動産売却のメリット・デメリット、そして見落とされがちなリスクについて詳しく解説します。不動産売却のメリット 1. 維持管理の手間を削減できる不動産を所有している限り、定期的なメンテナンスや修繕が必要です。これに加え、庭の手入れや清掃なども行わなければなりません。売却することで、こうした維持管理の手間を省くことができます。 2. 税金の支払いがなくなる不動産を所有していると、固定資産税や都市計画税の支払いが毎年発生します。これらの税金は資産価値に応じて計算されるため、高額になることもあります。売却することで、これらの税金負担を軽減できます。 3. 空き家問題による責任を回避できる空き家のまま放置していると、治安の悪化や近隣住民への迷惑となることがあります。また、火災や不法侵入のリスクも高まります。売却することで、こうした問題や責任を回避することができます。 4. 不動産売却で利益を得られる不動産を売却することで、売却価格に応じた利益を得ることができます。得た資金は、生活資金や他の投資に充てることができ、経済的な余裕を生み出します。不動産売却のデメリット 1. 費用と時間がかかる不動産売却には、不動産仲介会社を利用するのが一般的です。この際、仲介手数料や諸経費が発生します。また、買い手が見つかるまでに時間がかかることもあります。 2. 節税対策ができなくなる不動産を賃貸として運用している場合、維持管理費や減価償却費を経費として計上し、節税対策が可能です。売却すると、これらの節税対策ができなくなります。 3. ローンの担保にできなくなる不動産を担保にして融資を受けている場合、売却後はその不動産を担保として利用できなくなります。融資が重要な場合には、これが大きなデメリットとなることがあります。見落とされがちなリスク 1. 悪徳業者を利用してしまう信頼できる不動産仲介会社を選ばないと、悪徳業者に騙されるリスクがあります。名の知れた業者や実績のある業者を選ぶことが重要です。口コミや評価を確認し、信頼できる業者を選びましょう。 2. 土地境界のトラブルが起こる売却後に土地の境界が曖昧な場合、隣地とのトラブルが発生する可能性があります。事前に境界を確認し、明確にしておくことが重要です。 3. 売却後に瑕疵（土地や建物の問題）が発覚する売却後に隠れた瑕疵が発覚すると、売主として責任を問われることがあります。事前に調査を行い、問題があれば解決しておくことが必要です。 4. 将来不動産の価格が下落するかもしれない不動産の価格は市場の影響を受けます。将来的に価格が下落するリスクを考慮し、適切なタイミングでの売却を検討しましょう。まとめ不動産売却には多くのメリットがあり、特に維持費や税金の負担を軽減できる点は大きな利点です。しかし、デメリットやリスクも存在するため、事前に十分な情報を収集し、慎重に判断することが重要です。信頼できる不動産仲介会社を選び、適切なサポートを受けながら、不動産売却を進めていきましょう。不動産売却を検討する際には、このガイドを参考にして、メリットとデメリット、リスクをしっかりと理解し、納得のいく選択をしていただければ幸いです。
2024.09.25
不動産売却はどこがいいの？悩んだときに考えるポイント

不動産売却を検討する際には、どのように動けばよいのか、どの業者を選ぶべきかを理解しておくことが重要です。ここでは、不動産売却の方法と業者選びのポイントについて詳しく説明します。不動産売却の方法 1. 不動産仲介会社を利用する不動産仲介会社は、不動産売買のプロフェッショナルです。彼らは、物件の査定を行い、売却価格を決定し、販売活動を行います。不動産仲介会社を利用することで、手間をかけずに購入希望者を探し、スムーズに売却を進めることができます。メリット：プロによる査定で適正価格が分かる広告や販売活動を代行してもらえる法律や税金の専門知識を持つスタッフがサポートデメリット：仲介手数料が発生する業者選びが重要 2. 自分で売却する（直接売却）自分で不動産を売却することも可能です。しかし、手続きや法律、税金に関する知識が必要であり、思うように売却が進まないこともあります。また、悪徳業者に引っかかるリスクもあります。業者選びのポイント不動産仲介会社を利用する場合、どの業者を選ぶかが重要です。以下の3つのポイントに注目して業者を選びましょう。ポイント① 不動産売却実績が豊富である特定の不動産売却実績が豊富な業者を選びましょう。戸建てを売りたいなら戸建ての実績が多い業者、マンションを売りたいならマンションの実績が多い業者を選ぶことが重要です。実績の多い業者には、その不動産を購入したい人が集まりやすいです。ポイント② ネット広告に力を入れているネット広告に強い不動産仲介会社を選ぶと良いです。SUUMOなどの不動産ポータルサイトを活用する業者は、広く物件情報を発信し、購入希望者を集めやすいです。ポータルサイトで会社名を検索し、ネット広告を出しているか、不動産登録数はどれくらいかをチェックしましょう。ポイント③ 質問・相談に誠実に対応してくれる誠実に対応してくれる業者を選びましょう。悩みや不安を親身に聞いてくれ、質問への回答がスピーディーな業者が理想です。口コミ情報や企業理念をチェックして、誠実な対応を心がける業者を探しましょう。具体的な業者選びのステップ複数の業者に査定を依頼する無料査定を利用して、複数の不動産仲介会社に物件の査定を依頼します。複数の査定額を比較することで、適正な売却価格を把握できます。実績とネット広告の強さを確認する各業者の実績を確認し、ネット広告に力を入れているかどうかをチェックします。実績の多い業者であり、かつネット広告に強い業者を選びましょう。対応の誠実さを見極める実際に業者と連絡を取り、対応の誠実さを確認します。親身に相談に乗ってくれるか、質問への回答がスピーディーかどうかを見極めます。契約内容を確認する媒介契約を結ぶ前に、契約内容をしっかり確認します。手数料や広告費用などの詳細を把握し、納得のいく内容か確認しましょう。まとめ不動産売却を成功させるためには、信頼できる不動産仲介会社を選ぶことが重要です。実績の多い業者、ネット広告に強い業者、誠実に対応してくれる業者を選び、安心して売却活動を進めましょう。固定資産税や維持費を無駄にしないためにも、適切なタイミングで行動を起こし、希望価格での売却を目指してください。
2024.09.20
資金調達が必要なら「不動産売却つなぎローン」がおすすめ？

不動産の売却と新居の購入をスムーズに行うために「不動産売却つなぎローン」が役立ちます。ここでは、不動産売却つなぎローンの基礎知識、メリット・デメリット、およびデメリットを避ける方法について詳しく説明します。不動産売却つなぎローンとは？不動産売却つなぎローンは、売却予定の不動産を担保にして資金を借り入れるローンです。以下のような場合に便利です：既存の住宅を売却し、新しい住宅を購入する際に、売却前に資金が必要な場合欲しい住宅が見つかったが、売却が完了していないため資金が不足している場合メリット売却期間を確保できる不動産売却を急ぐ必要がなくなり、希望価格で売却しやすくなります。返済に必要なのは利息だけ借入したお金は不動産売却後に返済するため、売却が完了するまでの間は利息のみの支払いで済みます。利息は年率3～5%程度であり、比較的負担が軽いです。デメリット取り扱う金融機関が限られているつなぎ融資を提供する金融機関は限られているため、利用できる金融機関を探す必要があります。融資期間内に売却できない場合がある希望価格で売れるタイミングを探るあまり、融資期間内に売却できないリスクがあります。必ず希望額で売却できるわけではない市場の状況やタイミングにより、希望価格で売却できないことがあります。デメリットを避けるコツ優良不動産会社を探す実績豊富で信頼できる不動産会社を選ぶことで、効率的な売却が期待できます。売却価格も上がりやすくなります。売り先行で動く先に不動産を売却し、売却資金を確保してから新居を購入することで、ローンを組まずに済む場合があります。贈与の援助を受ける「住宅取得等資金の非課税制度」を利用して、親や親族から贈与を受けることで、最大3,700万円まで非課税で受け取れます。まとめ不動産売却つなぎローンは、不動産売却と新居購入のタイミングが合わない場合に非常に便利です。ただし、取り扱う金融機関が限られていることや、必ず希望額で売却できるわけではない点に注意が必要です。以下の対策を講じることで、デメリットを回避し、スムーズな不動産売却・購入を実現できます：優良不動産会社を探す売り先行で動く贈与の援助を受ける不動産売却つなぎローンを上手に活用し、不動産売却と新居購入をスムーズに進めましょう。
2024.09.15
不動産売却の理想のタイミングとは？

不動産を売却するタイミングは、相場、需要、税金などの要素に大きく左右されます。以下に、不動産売却の理想のタイミングとそのポイントを詳しく解説します。不動産売却のタイミングのポイントタイミング（1）不動産の相場を見て売却するまずは、不動産の相場を確認しましょう。不動産仲介業者が公開している物件情報を参考に、最寄り駅や広さ、築年数が似た物件の価格を調べます。実勢価格の調査：国土交通省が運営する「土地総合情報システム」を利用して、取引価格を確認します。相続税路線価：一般社団法人資産評価システム研究センターが運営する「全国地価マップ」を利用して、路線価を確認します。これらの情報を基に想定売却価格を設定し、当初の購入価格と比較します。「当初購入価格 < 売却想定価格」であれば、売却のタイミングとして良いといえます。タイミング（2）季節ごとの売りやすさを見て売却する不動産売却には売りやすいシーズンがあります。主に1～3月の間が不動産購入の需要が高まる時期です。新学期や新年度の始まり：新しい生活を始める人が多いため。引っ越しを検討する人が増える：特に年度末から新年度にかけて引っ越しが多い。また、長期休みのある夏休みも売却のタイミングとして良いです。一方、夏休み明けの9～11月は需要が低下するため、避けたほうが良いでしょう。タイミング（3）買い換えに合わせて売却する新しい住宅の購入に合わせて不動産を売却する場合、建物の完成に合わせて売却手続きを進めると良いです。二重ローンの回避：新旧両方の不動産を同時に管理する負担を避けるため。資金の効率的な利用：売却代金を新築不動産の購入資金に充てることができます。タイミング（4）税制がお得な時期に売却する不動産売却にかかる税金は、所有期間によって異なります。所有期間5年以下：所得税30.63%、住民税9%、復興特別所得税2.1% 所有期間5年超：所得税15.315%、住民税5%、復興特別所得税2.1% 所有期間10年超：所得税10.21%、住民税4%、復興特別所得税2.1%（所得6,000万円以下の部分）所得税15.315%、住民税5%、復興特別所得税2.1%（所得6,000万円超の部分）所有期間が長いほど税金が安くなるため、5年や10年を超えたタイミングでの売却がお得です。タイミング（5）減税の特例を利用できるタイミングで売却する不動産売却に際しては、減税効果を得られる特例を利用することも重要です。 3,000万円特別控除：一定の条件を満たす場合、3,000万円までの譲渡所得が控除されます。譲渡損失の繰り越し控除：売却損が発生した場合、翌年以降の所得と相殺できます。これらの特例を利用できるかどうかを確認し、タイミングを見計らって売却しましょう。まとめ不動産売却のタイミングは、相場、需要、税金、特例などを基に決定します。それぞれのポイントを押さえ、自分にとって最適なタイミングを見極めましょう。相場の確認：高値で売れるタイミングを見極める。季節ごとの需要：売りやすいシーズンに売却する。買い換えのタイミング：二重ローンを避けるため。税制の有利な時期：所有期間に応じて税金が異なるため。減税特例の利用：適用できる特例を利用して税金を抑える。不動産売却のベストタイミングを見極め、計画的に進めていきましょう。
2024.09.13
閑静な住環境2021年新築の収益アパート

京都市山科区大宅中小路町で築浅の木造収益アパートをお預かりしました。立地や住環境のイメージとしてドローンにて物件とその周辺を撮影いたしました。詳細はこちらをクリック